ゴルゴ14
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シークレット・ガバメント  飛鳥昭夫 著

シークレット・ガバメント(影の政府)

1961年1月、一国の大統領が歴史に残る演説を行った。それはアメリカ合衆国という国家の暗部を、白日のもとにさらした最初で最後の言説だった。
元首の名はドワイト・D・アイゼンハワー。第二次世界大戦におけるヨーロッパ方面連合国最高司令官にして、かのノルマンディー上陸作戦を指揮した軍人。占領下ドイツのアメリカ軍司令官を歴任したあと、アメリカ陸軍参謀総長にまで上り詰めた男である。
第二次世界大戦後は共和党から出馬し、1953年、第34代アメリカ大統領に就任した。
自ら大統領の座を下りることを決意した日、テレビ放送を通じて、アイゼンハワーは所信表明とともに、アメリカ合衆国の全国民に向け、自らが行った政策に関して赤裸々な告白をした。
「我々(政府と軍部)は、アメリカ合衆国の巨大な軍事機構と軍需産業の合体を、アメリカ合衆国史上、初めて試みることになりました。軍産複合体を公認した結果、その影響は、経済、政治、精神に至るあらゆる分野はもちろん、市政、州議会、官公庁にまで及ぶでしょう。しかし、軍産複合体に内在している野心的な巨大成長の可能性に対して、国民は十分な注意と監視をせねばなりません。なぜなら、軍部と軍需産業の一体化は、必ず恐ろしい結果を産む危険性をはらんでいるからです。この巨大な複合組織に、アメリカの自由の基を危うくさせてはなりません。」

はたして、この言葉の真意を、どれだけの人間が理解しただろうか。一国の大統領が自ら公認し、作りだした組織を、一転して批判するとともに、国民に向かって、危険であると警告しているのである。これほど矛盾した演説はあるまい。
しかし、矛盾しているからこそ、それは真実なのである。
組織の人間、政治家ともなれば、悪に手を染めることもあろう。ましてや、一国の元首ともなれば、そんな縦横の糸にがんじがらめになる。アイゼンハワーもまた、例外ではなかった。
だが、すべてのしがらみを捨てるとき、人は正直になるものである。大統領という職を辞するに当たって、それまで言えなかったことを吐露した。ひとりの人間として、アイゼンハワーはアメリカ国民に語ったのである。

軍産複合体。

もし、この世に怪物(モンスター)がいるとすれば、おそらく軍産複合体をおいて、ほかにないだろう。悲しいかな。人間の業の結果、生みだされた軍産複合体。この組織こそ、世界最高権力である。軍産複合体はアメリカ合衆国を支配している。
国を動かすのは、政治家である。法律や政策を決めるのは、政治家である。国民によって選ばれた政治家は、そのためにある。いいか悪いかは別にして、それは民主主義国家の常識である。アメリカ合衆国も、しかり。というより、地球上における民主主義の旗手、それがアメリカ合衆国政府である。他国の手本となり、世界へ民主主義を広めることが、何よりアメリカ合衆国の使命なのだ。
しかし、その反面、民主主義の悪い面もある。衆愚政治になる。金権政治になる。贈収賄といった、腐敗が進む。暴力団やヤクザ、マフィアとの関係もできる。厳密に言えば、理想的な民主主義などはない。それは、だれもがわかっている。あえていうまでもないが、日本の現状を見れば明らかだ。
だが、それ以上に、民主主義には根本的な弱点がある。選挙で選ばれたとしても、任期というものがある。任期とは、さまざまな団体や個人との利害関係が深くならないために、自浄作用として考案されたシステムである。これによって、国民を無視したり、汚職をした政治家は落選し、その政治生命を絶たれる。
確かに、それは不完全な人間が考えうる最善のシステムだろう。が、逆にいえば、いくら傑出した政治家がいたとしても、何かをできるのは、わずかな任期中だけなのだ。
任期は4年。2期務めたとしても8年が最高である。長い目で見れば、現れては消える存在でしかない。彼らはしょせん、任期中の存在でしかないのだ。

アイゼンハワーは、いったい何をいおうとしたのか。

すべては逆説である。国家元首が無力なら、実力を持った存在がほかにいる。アメリカ大統領に実質的な力がないなら、それを持った組織がほかにある。選挙で選ばれる大統領に限界があるなら、選挙で選ばれない権力がある。
アイゼンハワーは知ったのである。いったいだれが、アメリカ合衆国という国家を動かしているのか。いったい何者が、最高権力を握っているのか。すべてを知った。だからこそ、国民に警告したのである。
軍産複合体を支配する者こそ、アメリカを支配する者である。彼らは選挙で選ばれることはない。もちろん、任期はない。議会という多数決システムを通す必要もない。国防の大儀と軍需産業を背景に、彼らは想像を絶する力を持っている。

1989年、ヨーロッパの社会主義国家が次々と瓦解した。ルーマニア、ポーランド、東ドイツ、ユーゴスラビア、チェコスロバキア、ハンガリー……と、あたかも雪崩を打ったように、国家体制を変えていった。
極めつけは、社会主義の牙城、ソビエト連邦の崩壊である。これによって、戦後の冷戦構造は、完全に終焉したといっていい。
その原動力は何か。資本主義か。いや、ひとえに経済である。経済というシステムの前に社会主義国家は瓦解した。それは資本主義国家といえども、無傷ではいられない。日本のバブル崩壊や東南アジアの通貨危機を見ればいい。株価の上下が国家の命運を左右している。金融という数字のマジックが世界を動かしているのだ。

だが、そうしたなかにあって、もっとも高価な商品とは何だろう。考えたことがあるだろうか。人の命は地球よりも重い。よく聞く言葉だ。が、重いというだけで、地球の値段よりも高いといった人間はひとりもいない。辛辣な言葉であるが、経済にヒューマニズムが入る余地はない。すべては経済的な価値で計られる。
現実の社会で、もっとも高価な値段で取り引きされている商品は「軍事兵器」である。
ステルス戦闘機F-22スーパースター1機が90億円。シーウルフ級原子力潜水艦1隻が約4200億円。トマホークミサイル1発が約2300万円(推定)……。
世界の経済を支えているのは軍需産業である。それは厳然たる事実だ。軍事兵器こそ、経済の基本なのだ。
が、誤解してはいけない。軍需産業だからといって、別にミサイルや戦闘機だけを造っているわけではない。ミサイルを造るためには、火薬が必要だ。火薬は化学薬品である。また、ミサイル本体は鉄鋼業だ。弾道を計算するためには、電子機器はもちろん、コンピューターが必要である。いわばメーカーと呼ばれる企業は、多かれ少なかれ軍需産業に関わっている。驚くことに、兵士に配給される清涼飲料水でさえ、それは軍需産業の一部なのである。
なんてひどいことだというのは勝手だ。が、日本の企業も、しっかりと軍需産業の一端を担っている。かの三菱は戦闘機から戦車、そしてミサイルまで技術協力しているほか、電子機器という意味では、ソニー、松下電器が少なからず関わっている。
これが現実なのだ。きれいごとではすまない。しょせん、世界を動かしているのは、軍需産業なのだ。不況になろうと戦争になろうと、軍需産業は潤う。軍需産業が何かを本当に知っている人間にとって、いちばん怖いのは平和である。平和になれば、兵器は必要ない。これがいちばん怖い。
人は彼らを「死の商人」という。まさしくそのとおりである。人を殺す、街を破壊するための兵器を造る。それを売る。兵器が戦争で使われる。それによって軍需産業は潤うのだ。結果として、それが経済に反映し、好景気を生む。
非難するのは簡単である。平和という、だれも反対できないプラカードを手にして、声を高らかにすれば、あなたはすぐにでも正義の味方になれる。
だが、問題の根本的な解決にはならない。なぜなら、それは構造だからである。構造は個人の意思とは無関係だ。構造によって生みだされた組織は生き物である。それ自体が、あたかも意志があるかのごとくに動く。恐ろしいのは、軍需産業と軍隊を直結させたことにある。ここに、まったく新しい怪物が出現したのである。

軍需産業が生みだす商品は数々ある。が、もっとも高価なのは、やはり兵器である。ならば兵器を買うのは、だれか。兵器を買うのは国家である。国家として他国との戦争を想定して兵器を購入するのである。
これは単純な商売である。人がモノを作り、それを人が買う。単純な商売である。両者の利害は一致している。当たり前である。それが商売だからだ。
しかし、事は兵器である。演習を除けば、兵器を使うのは戦場である。戦争のために兵器はある。戦争が起これば、兵器は消費される。兵器が消費されればされるほど、兵器の需要は高まる。国家(軍部)は再び兵器を購入することになる。つまり、戦争が軍需産業を潤しているのだ。
軍事力が強いということは、国家の力が強いということである。日本が国際的に一目置かれるのも、アメリカの同盟国だからだ。アメリカの軍事力という背景があったからこそ、経済大国になれたのだ。それが現実である。
軍需産業は国家の政策とは無関係である。極端な話、兵器を高く買ってくれるならば、自国の軍部でなくてもいい。同盟国以外の敵国に売ってもかまわない。アメリカの国際戦略とは、まったく独立した商売をすることができる。
だが、こうした事態を国家が見過ごすことは、決してできない。アメリカ合衆国で開発した兵器は、自国の利益に沿って使われるべきである。同盟国へ兵器を売るならまだしも、敵国に売るなどもってのほか。兵器は国家の監視下におくべきである。それが国家の立場というものならば、どうしたらいいか。
答えはひとつしかない。国家が軍需産業を取り込むことだ。国家の政策に沿った形で、兵器を生みださせ、管理する。これ以外に自国の軍需産業を従える方法はない。アイゼンハワー大統領は軍需産業と軍部を直結。両者を一体の組織として作りあげた。これが「軍産複合体」である。

軍需産業は軍部のために兵器を造りだす。軍部は、それを戦争で使う。戦争があればあるほど兵器は消費される。こうして兵器の需要は高まり、軍需産業は兵器を増産する。反対に、戦争が終われば軍需産業は不景気になる。
と、ここまでは従来と同じだが、違うのは、このあとである。もはや軍需産業と軍部は一体である。軍需産業が不景気になることは、軍事力が下がることを意味する。それは国家として本意ではない。軍産複合体が生き残るためには、兵器の需要が何よりも必要である。兵器を必要とする戦争が不可欠なのだ。
ならば、どうするか。いうまでもない。戦争するしかない。戦争だけが、軍産複合体を生かすのだ。個人個人は平和を願っても、組織の意思は違うとは、このことだ。おそらく軍需産業に従事している人々の多くは平和主義者だと思う。が、組織を生かすためには、どうしても数年に一度は戦争が必要なのだ。
だからこそ、軍産複合体はモンスターなのだ。それは、たんに利潤を追求する企業ではない。利潤を国家が生みだす。いや生みださなければならない。兵器の需要を高めるためには、戦争に介入する。辛辣なことをいえば、戦争を起こす。世界のどこかで戦争を起こすことで、軍産複合体は生き長らえるのだ。
こんな屈折した構造において、もっとも懸念すべきは国の主導権である。アメリカ合衆国という国家を動かす者は、本来、大統領だ。大統領以下、国民から選ばれた政治家のはずである。
しかし、しょせん、選挙で選ばれる存在だ。しっかりと国家に食い込んだ軍需産業と軍部の前では、ピエロにすぎない。
軍産複合体を支配する者こそ、アメリカ合衆国の最高権力集団なのだ。


国家を運営するためには、経済力が不可欠である。経済を担うのは企業である。企業の発言は国家の行方を左右する。経済界の実力者が政治的な発言力を持つのは、その意味で当たり前のことである。日本でも、経団連をはじめとして、政治的な影響力を持つ組織が存在する。
一方、アメリカ合衆国の場合、そこに軍産複合体が介在する。軍産複合体の発言は、そのまま国家の存亡に関わる。下手をすれば、戦争を起こすかどうかまで、左右するのは軍産複合体の意思なのである。
アメリカを動かしているのは、秘密結社フリーメーソンをはじめ、イルミナティ、ユダヤ人、王家クラブ・オブ・ジ・アイルズ、ブナイブリス、薔薇十字団、300人委員会……などとよく噂される。確かに、そうした人間の発言力はある。
だが、現実的に力を持っているのは、軍産複合体である。
事態は、もっと現実的だ。商売である。経済なのだ。世の中で、もっとも高価な商品の取り引きを左右できる組織。兵器を意のままにできる軍産複合体こそ、この地球上でもっとも力をもっているのだ。さらにいえば、軍産複合体を支配する者こそ、アメリカという国家を動かすのである。
軍需産業のトップは、みな世界的な大富豪である。一般庶民が想像を絶するほどの富を握っている。彼らが持っている企業はひとつだけではない。幾多の会社を従えている。軍需産業以外の会社も多数ある。それゆえ、だれも軍産複合体の主とは思わない。普通の企業のオーナーとしてしか認識されていない。
しかし、彼らこそ、アメリカの真の支配者であるといっていい。軍産複合体という組織を画策したのも、彼らなのだ。
彼らは、本来は「表の政府」を補佐するのが目的である。いうなれば、アメリカ合衆国の世界戦略を敏速かつ確実に反映する民間企業の組織だった。何度もいうが、彼らは民間人ゆえ、選挙で選ばれることはない。民間の企業として利潤を徹底的に追求するのである。
「裏の政府」の実体は軍需産業を中核にする巨大コンツェルンで、軍事、情報、金融、鉱物、石油、電脳など、各分野を牛耳るトップメジャー集団の財閥組織であるという。彼らは想像を絶するような資金を右から左へと動かすことができる。これが世界を動かし、結果、政治をも動かすのである。

影の政府の原型はアイゼンハワー大統領が就任する前から存在した。彼らは第2次世界大戦を通して強大な力を持った。戦争に勝ったのは、連中のおかげである。軍需産業があってこそのアメリカ合衆国である。そんな風潮も追い風になった。連中はますます力を持ち、その名称も「影の政府(シークレット・ガバメント)」と称するようになる。
『M-ファイル』によれば、シークレット・ガバメントのひとりは、かの大富豪ロックフェラー。ネルソン・A・ロックフェラーである。彼はロックフェラー財閥の莫大な資金から、ロックフェラー財団を設立。社会事業や国際文化事業に乗りだし、共和党議員および副大統領にもなった。
のちに、CFR(外交問題評議会)やTC(日米欧三極委員会)の理事長を務めたデビッド・ロックフェラーが座り、アメリカにおけるロックフェラーの影響力が確立される。と同時に、世界的巨大財閥ロスチャイルド家も参加。いわば世界最強の組織として、シークレット・ガバメントが歩みだすことになる。
ここで、ひとつ注意を喚起したい。陰謀論において、フリーメーソンだイルミナティだ、ユダヤだといった秘密結社のドンとして、必ずロックフェラーとロスチャイルドの名前が登場する。看板は同じだが、役者は変わらない。陰謀論の本質は同じだ。
しかし、それもまた戦略だとしたら、どうだろう。いろいろな組織や団体に所属することによって自らの所業を隠す。メンバーであることをいいことに、批判を団体に向けさせる。フラタニティーを矢面に立たせることで、自分たちの目的を正当化する。フリーメーソンが悪い、ユダヤが悪い、秘密結社が悪いという言葉が先行して、その本質を見失わせる。これが連中の戦略だとしたら、世の陰謀論者は騙されていることになる。
現実はもっとリアルだ。『M-ファイル』にはすべてが記されている。
シークレット・ガバメントの最高幹部は全部で12人。軍需産業のトップはもちろん、軍部の人間も含まれる。これが奥の院である。人間という存在において、これ以上の組織はない。世界最高権力であるといってもいいだろう。ここでの決定がアメリカ大統領を動かす。ひいては、アメリカ合衆国を動かす。

NSA

1952年、シークレット・ガバメントが表の政府の窓口として、ある諜報機関を設置した。
それは、ほかでもない、「NSA(国家安全保障局)」である。
一般の印象からすると、世界最高の諜報機関はCIAかもしれない。が、はっきりいって、CIAとNSAとでは、子供と大人の差がある。よくNSAは暗号解読や盗聴などを行う機関にすぎないという言葉を聞くが、まったくの認識不足である。というより、それは実態をほとんどわかっていない者の発言だ。世に出た情報をもとにして、NSAをわかったつもりになった人間がいるとしたら、まったくのお笑い草でしかな。
CIAはアメリカ大統領直轄の組織である。表向き、大統領の命令によって動いていることになっている。
ところが、同じアメリカ大統領直轄の機関でもNSAは若干の違いがある。正確に言えば、NSAは軍部直轄の機関なのだ。極端なことをいえば、アメリカ大統領よりも軍部の主張を反映する機関なのだ。ここを忘れないでほしい。
アメリカを支配しているのは、大統領ではない。軍産複合体である。軍産複合体に君臨するシークレット・ガバメントである。
NSAが軍部直轄の組織であるということは、シークレット・ガバメント直轄の機関であることを意味す。
表向きの軍の諜報機関というのでさえ、方便にすぎない。NSAは、ずばりシークレット・ガバメントの機関なのだ。
それゆえ、NSAからの情報は、とてつもない意味を持つ。アメリカ大統領は軍を通して情報を得る権限があるが、NSAを通した情報は、そのままシークレット・ガバメントからの情報である。シークレット・ガバメントの意思はもちろん、いわば命令に匹敵する内容も含むのである。
シークレット・ガバメントの存在そのものは合法だが、ロックフェラーやロスチャイルドらの巨大財閥や各メディアのメジャー企業が軍部と強力な癒着関係にあることは、決して知られてはならないことだった。しかも、アメリカ大統領以上の力を持つなど、民主主義の国家にあって、絶対に表沙汰になってはならないのだ。
つまり、現在われわれが見るアメリカ大統領は、みなシークレット・ガバメントの操り人形にほかならない。大統領がアメリカの最高権力者など、体のいい方便にすぎない。ちょっとでも逆らえば、。最近ではスキャンダルである。クリントン大統領の不倫疑惑など、いい例だ。スキャンダル騒動のあとに、彼が取った行動は何か。いうまでもない。ユーゴスラビアのコソボ空爆である。
アメリカ合衆国の歴史を振り返れば、結局、最後は戦争である。平和が長く続いては軍産複合体は生きていけないのだ。どこかで紛争の火種でもあったら、積極的に介入して、問題を大きくする。これがシークレット・ガバメントのやり方なのである。





 
 
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